防衛関連企業へのサイバー攻撃：

防衛関連企業へのサイバー攻撃：

年金機構の情報の漏洩は、今から、時間を巻き戻してみれば、『エムディビ』の攻撃であったことが、窺えるということは、穿った見方をすれば、被害者側にも、そんなに、被害者面して、本当に、一方的に、情報の漏洩ばかりを冴えているのであろうか？サイバー空間での闘いというものは、如何にも、1000単位での被害というこれまで類をみないほどのダメージを受けているということになっているらしい。確かに、国家的なある一定の使命を帯びた国外からの犯行グループによる攻撃に対して、その手口と経路が分かっていれば、考えてみれば、被害者側も、実は、巧妙に、逆スパイではないが、或いは、二重スパイではないが、イスラエル辺りならば、とうの昔に、そんなことをモサド辺りは、やっているに違いなく、日本の諜報機関も、そんなことは、充分考えられることもなかろうかと思われる。そうするに、一見、被害者が、一方的に、やられっぱなしで、加害者が、水飲み型攻撃を、マルウェアに仕込んで、一方的に、やっているとも、実は、考えにくい。むろん、気が付かずに、やられてしまったと云うことが、実態なのであろうが、或いは、どんな情報が、流出・漏洩されたかが、分からないなどと報道されても、如何にも、暗号コードを解明できたなどと、報道する馬鹿は、何処にもいないであろう。先端情報などは、防衛産業の周辺企業でも、当該の官庁でも、漏洩攻撃をされる側の情報も、おとりの罠ではないが、情報の漏洩を前提にした、ウィルスの罠を仕込んだ情報を、逆に、仕込んでいないとも限らない。無論、そんなことをやっているとか、実は、既に、あちら側の情報も、しっかりと、筒抜けに入手出来ている仕組みを張り巡らせているやかも知れない。根こそぎ情報を盗み取ることは、知的財産を知らぬ間に、蝕まれることになっており、食い荒らされていることすら、分からないように、しているのかも知れないが、それでも、身も知らぬ第三者を乗っ取ったり、なりすましで、複数のサーバーを経由して、巧妙に、行われているのであろうが、それでも、追跡が出来ないわけではないであろう。むしろ、記録の追跡による真相解明が出来なければ、今後は、全く、別の『眼には眼を』という被害者側からの反撃が、執られることは、間違いないであろう。冷戦下で、かつて、ソ連のスパイ網が、米国における原爆開発情報を盗み取ったように、今や、ソーラー・パネルも、ステルス戦闘機開発も、先端産業、知的財産権スパイも、すべて、そのような意味合いから、慎重に、考えておかなければならないであろう。被害者側は、決して、被害者然としては、これからは、していることは、あり得ないであろう。特定の悪意を有した攻撃者に対して、これまでの善意を前提にした対応だけでは難しいのも、事実であろう。敵の攻撃から、自らを防御するには、まずは、味方から、騙さなければ難しいのかも知れない。